世界大恐慌 --- 資本主義最大の危機

1929年10月24日、「ブラック・サーズデー」。ニューヨーク証券取引所で株価が暴落した。翌週の「ブラック・チューズデー」にはさらに壊滅的な下落が続き、パニックが市場を支配した。

ダウ工業株30種平均は1929年9月の最高値381ドルから、1932年7月の41ドルまで下落。下落率は89%に達した。数百万人の投資家が一夜にして資産を失った。

株式市場の崩壊は銀行危機を引き起こした。預金者が一斉に預金を引き出す「取り付け騒ぎ」が全米に広がり、1929年から1933年の間に約9,000の銀行が破綻した。

危機はアメリカ国内にとどまらなかった。アメリカへの輸出に依存していた各国に波及し、世界のGDPは15%縮小。国際貿易は65%も減少した。

1920年代のアメリカは「狂騒の20年代」と呼ばれる空前の好景気に沸いていた。しかしその繁栄の裏には、崩壊を準備する構造的な問題があった。

• 過剰なレバレッジ --- 証拠金わずか10%で株式を購入できた。株価が10%下落するだけで、投資家の資産はゼロになる
• 銀行の脆弱性 --- 預金保険制度がなく、銀行破綻が連鎖的に広がった
• FRBの引き締め失敗 --- 投機抑制のために金融を引き締めたが、暴落後も緩和に転じるのが遅すぎた
• スムート＝ホーリー関税法 --- 1930年に成立した高関税法が、各国の報復関税を招き、世界貿易を壊滅させた

これらの要因が複合的に作用し、単なる株価の調整が、人類史上最悪の経済危機へと発展した。

大恐慌の規模は、数字で見るとその異常さが際立つ。

• 米国の失業率：3%（1929年）から25%（1933年）へ
• 米国のGDP：1,044億ドル（1929年）から564億ドル（1933年）へ、46%減
• 物価は25%下落（デフレスパイラル）
• 工業生産は47%減少

職を失った人々は「フーバービル」と呼ばれるバラック村に住み、食料配給の列に並んだ。アメリカン・ドリームは悪夢に変わった。

大恐慌は「市場に任せておけば経済は自律的に回復する」という古典派経済学の信念を粉砕した。その廃墟の上に、新しい経済思想と制度が構築された。

• ケインズ経済学の誕生 --- 政府が積極的に財政出動すべきという理論が主流に
• ニューディール政策 --- ルーズベルト大統領による大規模な公共事業と社会保障制度の創設
• グラス＝スティーガル法（1933年） --- 商業銀行と投資銀行の分離。預金者の資金で投機することを禁止
• SEC（証券取引委員会）の設立（1934年） --- 証券市場の透明性と投資家保護を担う機関
• FDIC（連邦預金保険公社）の設立 --- 預金保険制度により、銀行への信頼を制度的に保証

政府が経済に介入するのは「例外」ではなく「責務」になった。これは経済思想の根本的な転換だった。

大恐慌が投資家に突きつける教訓は今も有効だ。

• レバレッジは上昇局面では利益を増幅するが、下落局面では破滅を加速する
• 市場のパニック時には、合理的な判断が最も難しくなる
• 89%下落した株価が元の水準に戻るのに25年かかった（ダウが1929年の高値を回復したのは1954年）
• 分散投資と流動性の確保は、最悪のシナリオへの備えである

ブラック・サーズデー --- 1929年10月24日の株価大暴落の最初の日

ニューディール --- ルーズベルト大統領が推進した一連の経済政策・社会改革

グラス＝スティーガル法 --- 商業銀行と投資銀行を分離した法律（1999年に撤廃）

SEC --- 証券取引委員会。証券市場の規制・監督機関

スムート＝ホーリー関税 --- 1930年成立の高関税法。世界貿易の縮小を加速させた